「自殺問題は時代の影響を色濃く受けやすい」

民学官協働型の組織として自殺対策に取り組む自殺総合対策推進センターの本橋豊センター長がそう話すように、近年、子どもの自殺をめぐり新たな現象が表出している。

子どもの間でLINEによるコミュニケーションが浸透し、学校という場を超えた「LINEいじめ」によって自殺に追い込まれることがある。また2018年7月には、奈良県の高校に通う16歳の女子高生が自殺をする際、電車に飛び込む様子を動画配信サイトで配信していた。

世界に目を向ければ、ロシア発のオンライゲーム「ブルーホエール（青い鯨）」はゲーム内で自殺を教唆し、ロシア国内だけでも130人以上の参加者が自殺したとされる。これらの現象は、「数年前までは考えられなかったこと」と20年以上自殺対策に携わる本橋さんは話す。

「9月1日問題」のその後

新たな現象が表出しても、日本では多くの子どもにとっての夏休み明けとなる「9月1日」に自殺が集中していることに変化はない。

近年、「9月1日問題」に対する社会的な関心が高まり、8月下旬から9月1日にかけては、子どもの自殺問題に関するメディアの報道が集中するようになった。

そこでは、識者や専門家、それに著名人が「いじめられて自殺に追い込まれるくらいなら、学校になんか行かなくていい」といったメッセージを発信することが毎年繰り返されるようになっている。

そうしたメッセージは一時的ではあっても子どもにとっては解決策になる場合がある。しかし一方で、9月1日を過ぎると子どもの自殺に関するメディアの報道は一気に減り、「その後」について言及されることはほとんどない。

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9月1日の登校を回避できたとしても、子どもの苦悩が消えるわけではない。そして、子どもにとって主な居場所の一つである学校からそのままフェードアウトしてしまうことは、新たなリスクとなる場合もある。