公開日: 2019/4/16(火)
「教育格差を解消する」NPOと大企業それぞれの戦略
公開日: 2019/4/16(火)
公開日: 2019/4/16(火)
「教育格差を解消する」NPOと大企業それぞれの戦略
公開日: 2019/4/16(火)
教育格差の解消を目指す事業は、学校現場においてどのような役割を果たすのか。事業として継続させていくための大企業のマネタイズの戦略、NPOの寄付モデルの強みとは――。
大企業とNPOそれぞれの手法について、オンライン学習サービス「スタディサプリ」を提供するリクルートマーケティングパートナーズの徳重浩介さん、定時制高校や通信制高校の生徒たち向けにキャリア支援を行うNPO法人D×P（ディーピー）の今井紀明さん、長野県小布施町でまちづくりを行う大宮透さんに語ってもらった。
大企業とNPOそれぞれの手法について、オンライン学習サービス「スタディサプリ」を提供するリクルートマーケティングパートナーズの徳重浩介さん、定時制高校や通信制高校の生徒たち向けにキャリア支援を行うNPO法人D×P（ディーピー）の今井紀明さん、長野県小布施町でまちづくりを行う大宮透さんに語ってもらった。
登壇者（写真左から）
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今井紀明さん（認定NPO法人D×P（ディーピー）理事長）
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徳重浩介さん（株式会社リクルートマーケティングパートナーズ執行役員：2018年9月当時）
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大宮透さん（モデレーター／小布施町 共創コーディネーター）
※本セッションは株式会社リクルートマーケティングパートナーズの協賛によって実施されたものです。
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ニュースに潜む社会課題をキャッチ！リディラバジャーナル
続きをみるこんにちはリディラバジャーナルです。もうすぐ、子どもたちの夏休みが始まります。いまや子どもたちの居場所は、公園や図書館だけではありません。SNSやオンラインゲームを通じて、友達と話したり、学校や家庭とは異なるつながりを得たりする機会も増えています。SNSやゲームそのものが悪いわけではありません。好きなものでつながれる相手に出会えたり、学校や家庭とは違う関係に救われたりすることもあります。ただ、そのつながりが、思わぬ被害の入り口になってしまうこともあります。警察庁の統計では、SNSをきっかけとする性被害は高い水準で推移し、とりわけ小学生の被害は近年増加しています（※1）。
「知らない人とやり取りしなければ、防げるのではないか？」「自分で撮って送ったなら、本人にも責任があるのではないか？」そう感じる人もいるかもしれません。ただ、自画撮り被害の背景には、相手が時間をかけて関係を築き、子どもを断りにくい状況へ追い込んでいく過程があること。そして被害に遭った子どもが、「怒られる」「責められる」と感じて、誰にも言い出せなくなっていくことがあります。この記事では、自画撮り被害を子どもの不注意や自己責任だけで捉えず、その手前で何が起きているのか、そして被害を防ぐために周囲や社会に何ができるのかを考えていきます。
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