リディラバジャーナル構造化特集「学齢期の発達障害」。
 
第6回となる本記事では、子どもを取り巻く専門家の苦悩（4章）として、医療・福祉の関係機関が子どもの困りごとに十分に対応できない背景や、学校現場とつながることが難しい構造に迫る。

「子どもを取り巻く関係機関が、リソース不足などさまざまな課題を抱えている。親御さんと関係者間をつなぐ“あいだ”の存在が求められています」

そう話すのは、訪問看護ステーション「ナンナル」を運営している児童精神科医の岡琢哉さん。

学齢期の子どもの挫折を見過ごさないためには、早期に医療や福祉といった関係機関につながり、支援を進めることが重要だ。

しかしそれぞれの現場では、子どもの困りごとに十分に対応できていない実情がある。

医療と福祉の現場にフォーカスし、各現場が抱える課題を明らかにする。

最優先は「初診待機」の解消。
医療現場の課題

発達障害やそれらに近い特性のある学齢期の子ども・保護者は、どのように医療機関につながるのか。

就学後の場合、子どもの特性に気づいたら、地域の相談窓口・機関等から医療機関とつながる。あるいは直接、医療機関に行き医師の診断を受けるのが主なルートだ。

子どもは診断結果や保護者・医師の話し合いを踏まえて、症状の緩和等を目的とした薬物治療を受けたり、療育などの福祉的支援、学校現場での配慮・支援につながっていく。

児童精神科医の岡さんは「早期に適切な判断をくだせる支援機関につながり、支援の選択肢を提供することが大事です」と語る。

「日本の発達障害の診断では、知能検査や発達検査を実施することもありますが、基本的には子どもの生育歴や発達の過程の聞き取りが最も重要です。

家にいるとき、外で遊んでいるときの様子や、対人関係はどうか。興味の対象や、感情や行動のコントロールはどうか。診察中の子どもの様子も細かく見て、診断がくだされます。

高学年あるいは成人になってから診療につながると、乳幼児期の発達歴や幼少期の様子の記録・記憶など、これまでの情報があまり残っていないケースもあります。

つながるのが早ければ早いほど、子どもに関する情報を詳細に把握できることが多いことも、早期に支援機関で相談することのメリットの一つです。

診断をくだし適切な支援につなげるためには、早期にこのような判断がくだせる支援機関につながることが重要です」

しかし現状では、上記のような判断がくだせるのは医療機関に限られていること、他職種や他領域への理解のある専門家（主に医師）が不足していること等から、保護者・子どもが早期に適切な支援につながりづらい実情がある。

愛知県医療療育総合センター中央病院子どものこころ科（児童精神科）部長の吉川徹さんに、医療現場の現状について聞いた。

「専門医療機関の数が限られているために、親御さんが初診につながるまでに長い待機期間が発生しています。地域によって差はありますが、予約してから初診までに半年〜1年ほど待つところもあります」