今、新型コロナウイルスに感染した患者を受け入れる医療現場が崩壊の危機にある。医療従事者への感染や、患者の受け入れが断られるケースも発生している。そうしたなかで、医療従事者たちはどのような思いで働いているのか。千葉県勝浦市の塩田病院に勤務する青木信也医師に、医療現場の実情と医師としての訴えを聞いた。

 

なぜ私たち一人ひとりが「Stay Home」を心がけるべきなのか。個々人の行動が医療体制にどのような影響を及ぼし、医療崩壊が起きたらどのような問題が発生するのか――。

 

宿直を依頼していた非常勤の医師が「濃厚接触者」となり、急遽宿直勤務明けで取材に応えてくれた青木医師。zoomにて話を聞いた。

 

※本記事は4月19日に取材した時点の話にもとづいています。リディラバジャーナルは有料購読制のメディアですが、本記事は今、広く知られる必要性があると考え、無料公開しています。ぜひ周りの人にもシェアしていただければ幸いです。

情報発信するなと言われても、伝えたい

 ――先ほど24時間の宿直明けと聞いて、平時から本当に大変な労働環境なんだと痛感しています……。

 

そうですね。そもそも平時から24時間の宿直体制が常態化しているのは問題だと思っています。そうした平時の医療体制の歪みが新型コロナウイルスの感染拡大によって顕著になっていると感じています。

 

――青木先生は動画での発信もされていますが、どのような思いで発信をはじめたのでしょうか。

 

僕たち医療従事者の認識とそれ以外の国民の認識とにギャップを感じていて、これはおかしいぞと思ったんです。

 

僕は、2月中旬ごろからハワイで救急医療をやっている同期とやり取りをするなかで、コロナウイルスの実情を聞いていて、僕がいる千葉県内の田舎の病院であっても医療体制の整備が必要だと考えていました。

 

しかし、テレビではダイヤモンド・プリンセス号の話ばかりで、今後の対策に向けた話が進まないことに危機感を抱いていました。そうした危機感から高校時代の友人と一緒に、医療現場の人のメッセージを動画で発信しはじめたんです。

 

Better Tomorrow Japan／最前線で新型コロナウイルスと闘う医師たちの声を伝えている。

 

――報道と現場のギャップを感じたということでしょうか。

 

主な情報源としてテレビがありますが、常時コメンテーターとして出ている医療関係者は現場にいない人が大半です。僕がいるのは田舎の病院でまだ大きな波がきていないので余裕はありますが、都内の現場の医師は発信している余裕はないでしょう。なので、コメンテーターの先生が話していることと、現場で働いている僕らの認識にも乖離があると感じます。

 

一方で、僕ら現場の医師は病院の事務方から、コロナウイルスの話題はSNSなどで発信するなと言われるところもあります。僕は、自分の家族や友人など大切な人たちに医療現場の声を知ってもらい、意識してもらいたいと思って発信をしていますし、幸い当院の院長もそれを承諾してくれています。

 

これも内容の公開や拡散は禁止されていますが、県からはPCR検査で陽性でも自宅待機を余儀なくされている人の数などが送られてきます。その数字をみていると、各都道府県で隔離用の部屋の確保などが追いついていないことが分かりますし、自治体も困っていると思います。まさに2ヶ月前のアメリカみたいな感じです。

 

日本の場合は海外からの報告をもとに対策を練る時間があったはずなのに、医療現場が先回りして体制を整えられていないことがものすごく残念です。

軽症患者の自宅待機を推奨している理由

――動画では軽症患者には自宅待機を呼びかけていますが、軽症患者が病院に来るとどんな問題が生じるのでしょうか。

 

軽症患者であっても感染が疑われる患者さんの対応をする際には、僕らは防護服で対応することになります。防護服などの使用頻度が高まると、いざというときに不足してしまうかもしれません。そうなると手術用の衣服を使用せざるを得なくなり、通常行っている手術が後回しされてしまうこともあります。

 

それから今、いちばん避けたいのは院内感染です。院内感染が発生すると今まで提供できていた住民への「普通の」医療の提供が止まります。

 

僕が勤務する病院では、地域内の夜間休日救急当番の約9割を輪番担当していますが、院内感染が起きるとそれもできなくなります。そうなれば、うちに来る患者さんが近隣の3次救急病院（もっとも緊急性の高い重症患者を受け入れる病院）にいくことになります。

 

ですが、もともとうちの病院で受けていた患者さんをその病院がすべて受け入れることになったら、疲弊してしまいます。

 

これは僕らの地域だけの話ではなく、多くの地域が同じような危機に直面しています。

 

――現状でもマスクや防護服が不足しているのでしょうか。

 

うちの病院は早くから危機意識を持っていたので、3月頭ぐらいからはマスクの確保を進めていました。今のままの使用頻度でいけば6月ぐらいまでもつ想定です。

 

とはいえ、マスクの減りが今まで以上に速くなっているので、来週からは医師と看護師に配布する枚数を週に3枚に抑えて、事務方にはマスクの配布を止める予定です。もちろん、マスクの再活用の仕方などの情報もセットで伝えますが、そうせざるを得ない状況です。

 

ただ、勤務する病院がある千葉県では、週に1回どんな患者さんが何人来ているのか、陽性の患者さんは何人なのかといったデータを各病院から県に報告しています。その情報をもとに県が備蓄しているマスクなども配布されるはずです。

 

医療用マスク「N95」はコロナウイルス感染患者への対応だけではなく、結核の疑いがある患者さんを診る際にも必要なので、受入患者数の多い大きな病院ほど物資の不足が深刻だと思います。

プレハブとzoom問診でコロナ対策

 ――青木先生の勤務する塩田病院ではどのような対応をされてきたのでしょうか。 

 

うちの病院では、2月27日に病院の職員を全員集めてまずコロナウイルスに関する勉強会をひらきました。この流れがうちにもくるから、受付からどういうふうに患者さんの動線をつくるのかといった話をしていました。

 

もしうちの病院が院内感染して潰れてしまったら、地域内で他に救急外来を受けてくれるところはありません。私立病院なので国からの補填も不透明で、このままの状態でコロナウイルス感染患者を受け入れるようになったら経営も破綻しますと院長に伝えました。

 

それから徐々に準備を進め、今週の頭からは僕自身も定期外来や病棟業務からはずれて、熱症状や風邪症状の人を特定のスタッフだけで診る勤務体制に変えました。最初はやりすぎじゃないかと言っていた人も考え方が変わってきました。

 

2日前に地元ではじめての感染者が出たのですが、1ヶ月かけて準備をしていたことや院内で教育をしていたことで、地元出身の看護師さんたちが、心配しているご近所の住民さんに対して、まずは自宅待機をしてくださいとか、病院にくるまえに保健所に電話してくださいと呼びかけるなど、冷静に対応できています。

 

またオンライン診療も活用しています。まず、風邪症状がある人のなかで軽症の方には、電話で対応方法をご説明して、自宅待機をお願いしています。

 

診察が必要だと判断した場合は、病院の外に置いたプレハブ内にパソコンを置き、zoomを使用して問診をしています。それでも直接的な身体診察が必要と判断した場合には僕たちのチームでみて、診断がつき、入院が必要な場合は、入院担当の医師にお願いしています。

 

本来、オンライン診療はセキュリティの高いアプリなどを入れて、患者さんが自宅から病院につなぐものです。ただ、導入に際して時間もないので、使い慣れているものを利用し、セキュリティ面に関しては患者さんにご理解いただき、同意書を書いていただいています。（長期戦に備えては、セキュリティの高いアプリの導入も検討中です。）

 

また、ITリテラシーが高いわけではない地域のおじいちゃんおばあちゃんにデバイスの操作をお願いするのは難しいので、とりあえず病院の駐車場に来てもらってプレハブの中のパソコンに向き合ってもらって診療をしています。これがましな方法だろうと思ってやっています。

 

ちなみにプレハブ会社に2、3社にあたったところ、医療機関に貸したくないということでしたが、古いリースのものだったらいい、と。それを病院の営繕担当が改修して1週間ぐらいで設置しました。自分たちの感染リスクに対するストレスも減りますし、防護服の使用頻度も少なくなります。

 

ですが、救急医がいる病院は少なく、こうした体制変更ができている病院は多くはありません。

 

――救急医がいると、緊急時のプロジェクトマネジメント能力の高さが発揮されるということでしょうか。

 

そうですね、それはあります。あとは、国際医療福祉大学の志賀隆准教授が、ダイヤモンド・プリンセス号で感染者が出た頃に、救急医や総合診療に携わっている医師を中心に情報共有するSNS上のグループをつくってくださっていたことも大きいです。そこから情報を得ていたので、危機意識を高く持てましたし、手立てを考えることができました。

 

ただし、救急科専門医の資格を持つ医師は日本で5000人ほどしかいません。ダブルライセンスで資格を持っているだけという先生方もいるので、救急医として実働している医師は全体の半数ほどだと思います。緊急性がそこまで高くない重症患者を受け入れる2次救急病院には救急医がほとんどいないのが現状です。

 

――他にも医療機関の臨機応変な対応を可能にする要因はありますか。

 

 やっぱり私立病院は対応のスピード感が違います。公立病院だと稟議をあげて、どこの業者をいれるのかという議論に時間がかかると思います。あとは、危機感のあるリーダーがいるかどうかは大きいと思います。

 

僕らは100万円かからない範囲で先述のような対応をしてきました。家で眠っていたパソコンを持ってきたり、大型ホームセンターなどにあるもので代用がききそうなものを探したりと工夫をしているため、そこまでお金はかかっていません。

 

また塩田病院は300床ほどの比較的小さな病院ですが、大きい病院であればあるほど専門科ごとにセクションが分かれるので、院内でも専門科によって感染症対策に対する温度差があると思います。

感染者疑いで救急搬送が困難になる患者も

――病院側からすると、通常外来で新型コロナウイルスが疑われるような症状の患者さんを受け入れることはやはり難しいことなのでしょうか。

 

実際に、コロナウイルスではない患者さんに対しても受け入れ困難事例が発生しています。

 

つい先日も40代の男性の救急要請がありました。突然の頭痛が主訴で救急車を呼んでいるのですが、熱が出ているからという理由で、近隣の救急対応をしている病院数ヶ所から受け入れが難しいと言われ、救急隊から当院に連絡がありました。

 

50分ぐらいかけてうちの病院に搬送されて、防護服を着て救急車内で診察にあたりました。「突然発症の頭痛＋人生で一番の頭痛」という主訴もあったため、CT（コンピュータ断層撮影法）を撮ってみると、やはりくも膜下出血でした。

 

緊急で手術をしないといけないのですが、いつも受け入れてくれる病院からは、「肺のCTを撮りましたか」と聞かれました。通常なら聞かれることはありませんが、仕方なく追加で検査をしました。撮ったCT画像に異常はなかったのですが、それでも受け入れは難しいと言われてしまいました……。

 

結果的に、また1時間ぐらい離れた脳外科の病院に搬送することになりました。

 

こうした感染者疑いで医療にアクセスしづらくなっている人がいることも知ってもらいたいです。

 

ただし、その患者さんが最初に断られたエリアは、もともと救急医療体制が脆弱でした。そこにコロナウイルスの影響があいまって拍車がかかったとも言えます。他にも精神疾患を持っていると断られる確率も高くなるなど、日本の救急医療体制の課題も見直さなければなりません。

大都市の医療に依存する地方の医療体制も危ない

 ――今は都心の医療現場の方が厳しい状況にあると思いますが、地方の医療現場にはどのような影響がありますか。

 

都心の医療現場の余波はドミノ倒し的に地域にも及んでいきます。なぜなら、地方の病院は東京や大阪などの大都市から医師を非常勤で派遣をすることで成り立っているところが多いからです。

 

ところが、今は東京などの都市から地方へ医師を派遣できなくなっています。

 

北海道や東北地域でも整形外科や、麻酔科といった科は東京など関東圏からの医師に依頼をして、体制を保っているところが多いのですが、今回は移動自体を許されていないところも多く、そのしわ寄せは患者さんにいきます。関東近郊エリアでも眼科、皮膚科、泌尿器科などの医師は、都市から派遣される非常勤の医師でカバーされているところが多く、このままだと医療提供が滞るかもしれません。

 

僕が3ヶ月の短期研修をさせてもらったオーストラリアでは、もともと広大な土地に医師が少ないということもあり、臓器専門医のほかに、「GP（General Practitioner・総合診療医）」と呼ばれる医師の育成に力をいれています。彼らは歯科以外を幅広くカバーする医師です。

 

まずは総合診療医に相談をして、専門的な医療が必要だと診断されたら専門医に診てもらうという仕組みになっています。

 

総合診療医は今の日本の地方のような状況では強みを発揮できると思いますが、日本では総合診療医が育っていないので、こうした状況で診療対応できる医師が少ないと感じます。

 

――都心で感染拡大が進んでいくと、医師の派遣ができなくなり、都心からの医療提供によって成り立っていた地方の医療も共倒れになってしまうことがあり得るということですね。

 

そうですね。大学病院で院内感染が起きると、大学病院の医局派遣の先生たちは濃厚接触者であるとされ、関連の病院に行けなくなってしまいます。そうなると、もともと大学からの薄給でがんばっている先生たちにとっても経済的に苦しい状況になりかねません。ただし、地域で感染が広まった場合のリスクを考えると地域病院も警戒せざるをえないことも理解してもらいたいです。

一人ひとりが問題を自分ごととして捉えてほしい

 ――コロナウイルスの感染者数が今後ますます増えていくとなると、どのようなことが懸念されますか。

 

日本は、重症の患者さんを救う集中治療室（ICU）のベッド数や従事する医療者が他国と比較すると少ないので、重症患者の受け皿が不足することが心配です。すでに満床になっているところもあります。

 

コロナウイルスに感染した患者さんが来ると、個室管理対応ができないために、ICU全部をコロナウイルス対応にしなくてはならない施設が多くあります。つまり、それ以外の重症患者を受け入れられなくなるんです。

 

そうすると20人分の病床があっても、隔離しなければならないため感染者5人ほどしか利用できないといったことが生じえます。これは病院経営的にも厳しい状況です。

  

また、待機できる手術は後回しにする方針になっています。たとえば、日本は胃カメラとか内視鏡を使った検査がたくさん行われているのですが、使った器具はアルコール消毒を必要とします。今はアルコールが不足しているので、検査を遅らせなければならなくなる。すると、本来であれば早期で見つかっていたかもしれない癌などが、重症化してから発見されるということにもなりかねません。

 

今まで早期発見できていたことで助けられたかもしれない患者さんを救えなくなることを危惧しています。

 

ただ、日本は他国と比較すると検査する場所や機会が充実しすぎていて医療費がかさんでいました。これを機に医療を考え直す機会かもしれません。

 

――現場で働く医師として、国や、個々人へのメッセージはありますか。

国に対しては「三密」（密集、密室、密接）を避けましょうと伝えるだけではなくて、経済的な保障を担保するかたちで完全なるロックダウンをしてほしいというのが僕の意見です。

 

他の国がロックダウンに成功しているのは、経済的な保障をしっかりしていることが大きい。この状況下でも働かないと生活できない人はたくさんいるので、そうした人が外に出ずにすむようにしてほしいですね。

 

僕らの仲間内では、今の状況は戦争のようなものだよねと言っています。僕らは赤紙をもらっているような状況で、いつこの状況が終わるかも分からない。

 

僕自身は救急医として救急外来を経験してきたので、どんな重症の患者さんがきても怖いという気持ちはなかったのですが、今回は違います。自分自身が感染して、死ぬかもしれないという恐怖があります。

 

個々人に対しては、まだ「まさか自分が」と思っている人が多いと思うので、自分も重症化する2割になるかもしれない、あるいは1.5％の死亡者になるかもしれないと、最悪の事態を想定して行動してほしいと思います。

 

極端にピリピリして不安になることはないですが、マスクをして手を洗うなどを徹底して、自分や家族の安全を守ってほしい。感染者が少ない地方ではまだ他人ごとに思っている人もいるかもしれませんが、都心に頼っている医療体制はすでに危機に陥っています。またコロナウイルスの患者以外にも影響が及んでいることを知っていただきたいです。皆さん一人ひとりの行動にかかっているのでご協力お願いします。

 

 

▼インタビューに応えていただいた青木医師がオンライン勉強会「リディズバ」に生出演！こちらからお申し込みいただけます。

4月21日（火）現役医師出演！コロナに揺れる医療現場の現状を緊急レポート

ゲスト：青木信也医師（塩田病院総合診療科医師）

 

 

【青木信也医師プロフィール】

医療法人SHIODA塩田病院総合診療科・部長。2007年滋賀医科大学医学部卒業。地域で役に立つ医師を目指して初期研修から湘南鎌倉総合病院で過ごし、小児から高齢者までどんな主訴の人も診る北米型ER（救急救命）研修を積む。その間、鹿児島や沖縄の島々で離島研修も経験。2013年北海道松前町立松前病院で「総合診療医」として慢性期外来、病棟、訪問診療、終末期ケアなどに従事し、市立函館病院の要請で道南部のドクターヘリにも乗る。長崎県上五島病院で1年間の離島医療＋オーストラリア、クィーンズランド州での3ヶ月のrural general practitioner研修を経て、現在にいたる。「地域での医学教育」「地域医療」を自分の軸にしている。

 

（訂正）2020年4月21日16:13 　5％の死亡者と記載していましたが、1.5％に訂正しました。