2019年3月12日、コカインを摂取したとして、テクノユニット「電気グルーヴ」のピエール瀧氏が逮捕された。翌13日、ソニー・ミュージックレーベルズは、電気グルーヴの音源・映像の出荷停止、在庫回収、配信停止を発表。

これまでも、芸能人の不祥事があるとこうした「自粛」は繰り返されてきた。

ただ、今回はソニー・ミュージックレーベルズの発表に対して、撤回を求める署名活動が行われ、27日間で6万4,606人が署名。メディアでも大きく報道され、注目を集めた。

（Change.org）

今回の署名活動は、薬物依存への知識などをもとに「自粛」という社会の反応における問題点を示し、こうした極端な社会の側のリアクションに疑問を投げかけたかたちとなった。

そこで、発起人として署名活動を主導した社会学者・永田夏来さんに、「自粛」というレコード会社のリアクションの問題点について語ってもらった。

社会に広がる、安易な自粛への疑問

私は家族社会学を専門にした社会学者で、普段は未婚化や晩婚化、あるいは家族の多様化などに関する調査研究をしています。

社会学者ではありますが、自ら社会運動や市民運動をバリバリやってきたというタイプではありません。

しかし、自分もファンである電気グルーヴに対しての、レコード会社の対応について疑問を感じ、署名活動というかたちで運動をしたところ、6万人を超える方々から賛同を得ることができました。

署名活動を通して何より感じたのは、芸能人が不祥事を起こしたら、安易に「自粛」というかたちがとられることに、疑問を持つ人がこんなにも多いのか、ということです。