スーパーやファストフード店でも見かけるようになった「代替肉」。植物性たんぱく質を肉のような見た目や味に加工した食品で、ベジミート、大豆ミート、フェイクミートなどとも呼ばれる。

近年、市場に普及し、広く認知されるようになってきた代替肉だが、その理由や社会的背景には何があるのだろうか。代替肉の研究開発から製造販売までを手がけるフードテックベンチャー、ネクストミーツ株式会社代表取締役の佐々木英之さんに聞いた。

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※本記事の取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2021/7/7のライブ勉強会「食卓から環境問題の構造が変わる？〜代替肉の可能性〜」で行われました。リディラバジャーナルの取材の様子は「リディ部」でご覧いただけます。

環境負荷の高い食肉を増やし続けるのか

2015年12月、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」が採択された。世界の気温上昇を産業革命前と比べて2度未満、できれば1.5度以内に抑えることを目指す取り決めだ。パリ協定のもと、国際社会は今世紀後半に世界全体の温室効果ガス排出量を実質的にゼロにすること＝「脱炭素化」を目指している。

今年閣議決定された2021年度版「環境・循環型社会・生物多様性白書（環境白書）」では、脱炭素社会の実現へ暮らしを変革する必要性が強調されており、なかでも「食の一つの選択肢」として初めて取り上げられたのが、大豆やエンドウ豆など植物由来の「代替肉」だ。

背景には、肉類を生産する過程で大量の温室効果ガスが発生する問題がある。

たとえば、飼料を輸送する過程や食肉を小売店へ運ぶ過程では「CO2」が、家畜の排泄物や牛のゲップからは「一酸化炭素」や「メタンガス（※）」が発生する。

※国立研究開発法人国立環境研究所等によれば、メタンガスは二酸化炭素と100年間単位で比較した場合で約28倍、20年間では約84倍の温室効果がある

2013年の国連食糧農業機関（FAO）の報告によると、世界の温室効果ガスの総排出量のうち、畜産業が占める割合は14.5%にも上るという。特に多く排出するのが牛で、畜産業のうち65%を占める。

さらに、飼育のために大量に水資源や飼料を消費することや、飼料となる穀物を生産する農耕地を拡大するための森林伐採、また劣悪な飼育環境なども問題視されている。

佐々木さんは「世界の人口が増えていくなかで、環境負荷が大きい畜産を増やすか、増やさないか。これは食糧危機、たんぱく質危機を考える上で非常に重要なポイントです。

僕たちとしては、食糧が足りない部分は、環境の負荷がほとんどかからずに大量につくれる代替肉で補えればと考えています」と話す。

（写真　佐々木英之さん）