近年、性的マイノリティを指す「LGBT」という言葉が広まり、その当事者への差別をなくそうという風潮が広まりつつある。

一方で、性的マイノリティ当事者の職場におけるカミングアウト率はわずか1割程度（令和元年度 「職場におけるダイバーシティ推進事業報告書」より）。多くの人は、身近にいる当事者の存在に気づいていない。

その結果、LGBTの人たちは、いないものとして扱われ、学校、コミュニティ、職場などで、“無意識”の差別的な言動にさらされている。

私たちの生活に潜む、“無意識”の差別とはどのようなものなのか。前編では、ゲイの当事者でもある、一般社団法人fair代表理事の松岡宗嗣さんに性のあり方や差別の問題点、2020年6月から施行された「パワハラ防止法」について伺っていく。

※本記事は、「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた8/7のライブ勉強会「職場で、学校で、飲み会で。「無意識の性差別」をしないために」の内容をもとに記事化した前編です。リディ部について詳しくはこちら。

性のあり方はグラデーション。他者が判断することはできない

LGBTとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーの4つの頭文字をとった性的マイノリティを表す言葉だ。

いずれも当てはまらない人々もいるため、「クイア（規範的な性のあり方以外のセクシュアリティ）」と「クエスチョニング（性のあり方が決められない、もしくは決めていない）」の頭文字「Q」を加え、「LGBTQ」と呼ぶこともある。

そうした性的マイノリティの当事者たちに差別の目が向けられることがある。しかし、ゲイの当事者でもある松岡宗嗣さんは、「そもそも“性のあり方”は身体的な性によって決まるのでしょうか？」と、疑問を投げかける。