2021年8月24日から開催されている東京2020パラリンピック。今回の自国開催をきっかけに、パラスポーツやパラリンピアンについて知る機会は増え、街のバリアフリー化も進んだ。

一方で、一時のイベントではなく、この機会で得たものを「レガシー」として残すためには、バリアフリーやパラスポーツを日常に根付かせていくアクションも必要となる。

今回は、パラアイスホッケーで3回のパラリンピック出場経験があり、2008年のバンクーバーパラリンピックでは銀メダルを獲得した元パラリンピアンの上原大祐さんにインタビュー。

現在は特定非営利法人D-SHIPS32の理事長として活動する上原さんに、今回の東京2020パラリンピックを通じて日本にもたらされたものや課題、コロナ禍での開催により失われてしまった障害者理解の機会や、パラスポーツが日常に定着する意義などについて話を聞いた。

※本記事の取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2021/8/4のライブ勉強会「東京パラリンピックのレガシーとは？～障害者理解の視点から～」で行われました。リディラバジャーナルの取材の様子は「リディ部」でご覧いただけます。

「イベント化」で終わらせず定着を図っていく

今回、日本では全国で各国のパラリンピアンを受け入れるための街づくりの一環として、大会後も継続できる街のバリアフリー化や選手たちとの交流などを目的とした「共生社会ホストタウン」の取り組みがなされ、全国で手を上げた自治体があった。

さらに、東京でのパラリンピック開催が決まってから、東京都内の小学校をパラリンピアンがまわり、パラスポーツの体験会を実施するなどの機会もあった。

今回の自国開催でパラスポーツに触れたり、興味を持ったりする機会が増えたのは事実だ。また、日本では「レガシー」という言葉もよく聞かれるようになった。

レガシーという言葉の捉え方はさまざまあるが、上原さんはパラリンピックにおけるレガシーを「残していきたいもの」だと考えている。

「パラスポーツやバリアフリーを日常に残していくことが、今回の自国開催のパラリンピックの最大のレガシーだと思っています。それはハード面だけでなく、一人ひとりのマインドといったソフト面もそうです。

パラリンピックが終わって何年か経ったときにも『パラリンピックのときにつくられたものって、生活や心を豊かにしてくれるものだよね』と私たちが日常的に感じられるものが、真のレガシーといえるのではないでしょうか」

（写真　上原大祐さん）