ここ数年、電気自動車（=EV）の認知度が急速に上がっている。温暖化対策としてカーボンニュートラル（CO2の排出量を実質ゼロにする）の必要が叫ばれる中、ヨーロッパ諸国では国家戦略としてEV開発と社会・産業構造の再編を進めており、日本の自動車業界も対応を迫られている。

前編では、世界各地に足を運んで自動車と環境問題の関係について執筆し、日本の自動車政策にも関わってきた自動車ジャーナリストの川端由美さんの視点から、ヨーロッパでの動きを中心に温暖化対策とEVの普及について見ていく。
 

※本記事は、「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2/10のライブ勉強会「【リディ部環境会議vol.3】EV普及、日本は先進？後進？～世界の温暖化対策からみる現状～」の内容をもとに記事化した前編です。

EVはクルマの黎明期に発明されていた

世界全体のCO2排出量の約4分の1は、自動車、航空機、船舶、鉄道など、運輸部門からの排出だ。そして、自動車のCO2排出量は運輸部門の7割を占める。そのため温暖化対策として環境にやさしいクルマ、いわゆるエコカーが推進されてきた。

ひと口にエコカーと言っても、完全に電動機（モーター）で走る電気自動車（EV）から、内燃機関（エンジン）とモーターを備えたハイブリッド車（HV）、充電もできるプラグインハイブリッド車（PHV）、水素で発電しながら走る燃料電池車（FCV）まで多様だ。

「実は20世紀の初め、エンジンの自動車より先にEVが発明され、当時はEVのほうが高性能だったんですよ」と川端さんは話す。

1960年代には、いま話題のエコカーは全タイプすでに出揃っていたという。しかし、当時の市場を席捲したのはガソリン車だった。

わずかな燃料で長距離走れる圧倒的な効率の良さと、液体としてタンクで運び、ガソリンスタンドという簡単な設備に貯めておける化石燃料の利便性により、ガソリン車が普及し、一つの時代をつくった。

その後、排気ガスによる光化学スモッグなどの環境問題が発生すると、EVが見直されることがあったが、性能面でガソリン車に敵わず、一時的なEVブームが繰り返されるにとどまった。

ただ、今回はブームで終わらないと川端さんは見ている。

「EVに実力がついてきたということですね。たとえば、テスラの新型EVは1回の充電で最大約500km走れるようになり、ガソリン車とそれほど変わらない長距離走行が可能になっています」

テスラのEVは世界中で話題になり、認知度や関心の高まりとともにEVはクルマを選ぶ際に現実的な選択肢の一つになっている。
 

（写真　川端由美さん）

カーボンニュートラルに向けたヨーロッパの動き

現在EVは、温暖化対策の一つとして各国で導入が進んでいる。