日本国内の新型コロナワクチン接種は、2回打ち終えた人の割合が5割を超えた（2021年9月30日現在）。一方、SNSなどでは「ワクチンは危険」として接種反対を訴える情報発信も見られる。

「医療情報の発信力を身につける」医療ゼミ5回目となる今回は、世界のワクチン事情に詳しい木下喬弘医師に、ワクチン接種をためらう「ワクチン忌避」の実態と、その背景にある要因、また望ましい解決方法などについて聞いた。

※本記事の内容は2021年8月25日時点の知見に基づいています。

※本記事の取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2021/8/25のライブ勉強会「【リディ部×手を洗う救急医Taka 特別ゼミ第3回】」で行われました。リディラバジャーナルの取材の様子は「リディ部」でご覧いただけます。

日本人の接種率はHPVワクチンだけが極端に低い

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は現在、全世界的な公衆衛生上の問題となっている。感染収束に有効とされる集団免疫の獲得には、できるだけ多くの人がワクチンを接種する必要があるが、その障害の一つとなっているのがワクチン忌避の問題だ。

ワクチン忌避はWHOによって2019年における「世界的な健康に対する脅威」のトップ10のうちの一つにも選ばれている。

では、日本のワクチン忌避の現状はどうなっているのだろうか。

日本における定期予防接種の状況（厚生労働省 定期の予防接種者数）を見ると、生後3ヵ月から打たれる4種混合ワクチンをはじめ、風疹、麻疹など、多くは接種率9割を超えている。

一方、定期接種にも関わらず接種率が極端に低いのが、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルスを予防するHPVワクチンだ。

定期接種化された2013年4月以降、接種後に多様な症状が報告され、同年6月から現在までHPVワクチンは積極的勧奨の差し控えとなったままだ。

その結果、接種率は1％未満まで落ち込み、現在でも数％しか打たれていない（2021年9月末現在）。そのほか、任意接種であるインフルエンザワクチンの接種率は5割弱となっている。

「定期接種については、日本人は概ね優等生と言えます。このような状況を見て、日本にはHPVワクチン忌避はあるが、全体的なワクチン忌避は存在しないという人もいます」と木下医師は言う。

（写真　木下医師さん）

ワクチン忌避は「ワクチンが接種可能にも関わらず、接種を遅らせたり拒否したりすること」と定義されている。

「これは連続的な概念で、接種可能なすべてのワクチンを受け入れる人と、すべてを拒否する人（ワクチン拒絶）は含まれず、その間にいる人たちのことを言います。

つまり、ほとんどのワクチンを打っていたとしても、打たないワクチンが一つでもあるならワクチン忌避と言えるので、定義上、日本人にはワクチン忌避があるということになります」

ワクチン忌避の理由の3Cモデルとは