双子や三つ子など、同時に複数の子どもを妊娠することを「多胎」という。

一人が産まれる単胎も多胎も、妊娠・出産・子育てにおいてさまざまな大変さがあることは間違いない。しかし、多胎の場合はさらに特有の医学的・社会的な困難が発生することは、まだまだ知られているとはいえない。

前編では、多胎児家庭の支援を行う一般社団法人「関東多胎ネット」理事・多胎ファミリーの会「Tokyo Twins Mommy」代表で、自身も年子と双子の三人の子育てをしている髙濱沙紀さんに、多胎妊娠の医学的リスクや、外からは見えにくい多胎児家庭特有の困難さについて、それらを取り巻く背景も含めて聞いた。
 

※本記事の取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2021/9/24のライブ勉強会「なぜ見えない？多胎児家庭の孤立に迫る〜双子や三つ子を育てるということ〜」で行われました。リディラバジャーナルの取材の様子は「リディ部」でご覧いただけます。

多胎児の出産や支援の現状

厚生労働省によれば、双子・三 つ子などの多胎出産の件数は2017年には約9900件だった。同年の出産件数が全体で94万1000人であることを考えると、多胎出産の確率は約1%。100人の母親のうち1人は双子や三つ子を出産するということになる。

また近年の不妊治療の発達や普及も、多胎妊娠の増加と関係していると考えられている。

これは排卵誘発剤を使用した場合、複数の卵子が同時に受精する可能性があることや、体外受精で妊娠率を高めるため、複数の受精卵を子宮に移植する方法が採られることがある、といった背景がある。

そうした状況であるにも関わらず、多胎妊娠の医学的リスクなどについてだけではなく、多胎児を育てることの難しさ、大変さも社会に認知されているとは言い難い。

年子と双子の三人の子育てをしている髙濱さんは、こう話す。

「多胎育児はマイノリティ育児と言われることもあります。1％と少ない中での孤立感、孤独感もあります。妊娠中にインターネットで情報収集したりもしましたが、やはり情報も少ないんです」

（写真　髙濱沙紀さん）

 厚生労働省は多胎妊婦や多胎児家庭への支援を手厚くする方針を明らかにしており、すでに各自治体の「育児サポーター事業」に対して一定額の補助を行うなどの対応を始めている。

育児サポーターとは、妊娠中や出産間もない母親のもとに育児経験を持つ保育士等が訪問し、育児の相談に乗ったり直接的なサポートを行ったりする無料の福祉サービスだ。

自治体によってはさらに多胎児家庭を対象とした支援制度を用意しているところもあるが、その数は決して多くないうえ、都市部と地方で支援の有無や充実度が変わるなど、地域格差もある。

また多胎児の出産件数が少ないため、単胎児の子育てのように経験者や専門家に気軽に悩みを相談したり経験を聞いたりする機会も少ない。

多胎児の子育てサークルである「多胎サークル」は、孤立しやすい傾向にある多胎児家庭に対し、当事者同士がつながり合い、情報や経験、思いを共有するための場をつくる草の根的な活動を行っている。

多胎出産の医学的リスクと支援の課題