「社会課題を解決したい」。たとえそう思ったとしても、まず何から始めればいいかわからないと悩む人は多いだろう。
 

そんな中、会社員時代からパラレルワーカーとして多数の社会的なプロジェクトに携わってきた人物がいる。子ども食堂への支援や子どもに向けたSDGs解説本の監修などを行う秋山宏次郎さんだ。

 
今回は、秋山さんがこれまでに携わってきたプロジェクトの話とともに、新しいアイデアがどのように生み出されるのかについて詳しく伺った。

※本記事の取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われた2021/9/23のライブ勉強会「アイデアを掛け合わせて仕組みをつくる〜ソーシャルイノベーションの起こし方〜」で行われました。リディラバジャーナルの取材の様子は「リディ部」でご覧いただけます。

廃棄される非常食を子ども食堂に

秋山さんのパラレルワーカーとしての活動は、大手通信会社の会社員時代から始まった。

 
「当時、仕事で防災・減災関連のクラウドシステム構築に関わる機会があったのですが、そこで防災業界には無駄が多いと気づきました。 

その一つが非常食です。たとえば東京だと、従業員の3日分の飲料水・食料を備蓄することが条例で努力義務とされています。多くの企業は、賞味期限が近づくと、大量の非常食を捨ててしまいます。

他方で世の中には、食料がほしい人はたくさんいます。なら双方をマッチングすればいいと思い、内閣府がちょうど防災事業アイディアを公募していたので応募したところ、表彰されたんです」

（秋山宏次郎さん）

ところが、表彰はされたものの企業から予算は下りず、事業化されることはなかった。

 
「そんな状況を毎日新聞の知人に伝えたところ、非常食の有効活用に関するシンポジウムをさせてもらうことになりました。

食料が必要なプレーヤーとして子ども食堂の人が聞きに来てくれて、たまたまTBSが非常食をたくさん捨ててしまうタイミングだったので、両者を繋げたんです」

結果、秋山さんは子ども食堂を通じて6000食の非常食を届けることに成功。ただ当初は、このプロジェクトを一回限りで終えるつもりでいたという。その思いを変えたのは、子どもたちから寄せられた手紙だった。

「『美味しかったよ』『ありがとう』と書いてあったんです。自分が本気を出したら6000食より2、3桁多く食料を支援できると確信し、その手紙に心を動かされて子ども食堂支援機構という法人を始めることにしました。

 
あくまで中間支援をする法人なので、自分たちで子ども食堂を運営するのではなく、全国で子ども食堂を開いている人たちを応援しています。

 
捨てられそうになっている食品を中心に、食料や寄付を集めて全国に配送しています。これまでに200万食以上、全国の子ども食堂に送ってきました」

子ども支援から非常食の刷新へ。繋がる課題