現在、HPVワクチンは積極的勧奨の再開がようやく決定したが、これまでのネガティブな報道や国の消極姿勢などから、接種対象者に向けて正しい情報が届いているとは言い難い。

今後、求められる情報提供とはどのようなものなのか。医療ゼミ8回目の後編では、有志の医師らが立ち上げた「みんパピ！ みんなで知ろうHPVプロジェクト」の活動や2021年10月に行った接種対象者へのアンケート調査を紹介しながら、HPVワクチンに関する情報発信のポイントについて引き続き木下医師に聞いていく。

※取材は「リディ部〜社会問題を考えるみんなの部活動〜」で行われたライブ勉強会「【リディ部×手を洗う救急医Taka 特別ゼミ第8回】」で行われました。本記事の内容は2021年11月24日時点の知見に基づいています。
 

行動変容を促す専門家が加わった

日本のHPVワクチン忌避を解消するため、専門家が直接情報提供する枠組みを作りたい––。2020年8月、木下医師をはじめ有志の専門家が集まり、「みんパピ！（みんなで知ろうHPVプロジェクト）」が立ち上がった。

「それまで、HPVワクチンの啓発は、主に子宮頸がんの専門家である産婦人科医が行なっていました。しかし、それでは接種対象者に十分に情報が届いていないないのでは？という思いがありました。というのも、接種対象年齢（小6〜高１）の子は、産婦人科をあまり受診しません。予防接種について、その世代の子たちが最も意見を参考にするのは、実は小児科医だったりするからです」と、木下医師は話す。

もう１つ、「科学的根拠を伝えるだけでは、人は行動を変えない」という課題があったという。行動変容とは、自分の目標やビジョンに向けて自発的に行動を変化させることや習慣化された行動パターンを変えることをいい、健康や医療分野ではよく使われる言葉だ。

「どのような働きかけが有効なのか。社会行動科学の視点も取り入れながら、啓発していく必要があると感じました」

こうして、想いを共有する産婦人科医、小児科医、公衆衛生、社会行動学の専門家ら10名が集まり、みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクトはスタートした。


（木下喬弘医師）